求人直販(メーカー)と求人広告代理店の違いやメリット・デメリット

メーカーと求人広告代理店の違い

求人サイトの運営元企業のことを「メーカー」といい、メーカーに代わり、求人広告の販売を行う企業のことを「求人広告代理店」といいます。
求人広告を掲載するには、求人サイトの運営元であるメーカーに直接依頼する方法と、代理店を経由して依頼する方法の2つがあります。

仕組みだけを考えると、「代理店に依頼すると手数料が発生するのでは？」、「メーカーの方が値引き交渉できそう」といったイメージを持つ方もいるかもしれません。
しかし、掲載料金自体はメーカー・代理店どちら経由でも同額であるケースが一般的です。
※企業によっては原稿作成などの費用が発生したり、キャンペーンの割引を受けられたりする場合もあります

では、求人広告のメーカーと代理店は何が違うのでしょうか。

メーカー（直販）と代理店の最大の違いは、取り扱っている媒体数と提案できる採用手法の幅です。
メーカーの場合、基本的には自社媒体のみを取り扱います。一方、代理店は複数媒体を横断して提案できるため、求人広告だけでなく、ダイレクトリクルーティング、求人検索エンジン、採用サイト、SNS広告などを含めた媒体選定を行えるケースがあります。近年は、採用ターゲットによって利用するチャネルが多様化しているため、複数手法を組み合わせた採用戦略が重要視されています。

近年は求人サイトや求人検索エンジン型広告の普及により、“掲載して終わり”ではなく、掲載後の運用改善まで見据えた考え方が重要になっています。そのため、単純な掲載料金だけでなく、「どこまで採用改善を支援してくれるか」も、依頼先を選ぶ重要なポイントになっています。

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メーカーに依頼するメリット・デメリット

取り扱い媒体数が多いから代理店に依頼したほうが良い、ということはなく、それぞれにメリット・デメリットがあります。
自社の採用計画に合わせてどちらを選択すべきか、慎重に検討することが重要です。

求人広告をメーカーに依頼するメリット

• メーカーしか保持していない最新情報や、ノウハウを得られる可能性が高い
• 代理店と比べて、掲載までの対応スピードが比較的早い
• 大手企業が多く、安心感を得られる

メーカーは、自社媒体の品質向上のため、市場調査やユーザー行動データの分析を行い、さまざまなデータを収集しています。
取り扱うことのできる求人広告は自社媒体に限られますが、各種機能やオプション、媒体にあった効果の出し方など、自社媒体の特性を最大限に引き出した活用方法を熟知している可能性が高いです。 サイトのリニューアルや新機能のリリース、アルゴリズム変更、キャンペーン情報の提供はもちろん、契約〜掲載までの対応も、社内で完結する分スピーディーな対応が期待できます。

また、メーカーは大手企業が運用元であることが多く、テレビCMや駅の広告などさまざまなプロモーション活動を行っているため、企業規模や知名度の高さから安心感を得ることができるでしょう。 

求人広告をメーカーに依頼するデメリット

• 取り扱い媒体数が自社のものに限られるため、本質的な提案ではない可能性がある
• 他媒体の情報収集が、代理店と比べ劣っている可能性がある
• 複数媒体へ掲載をした場合、窓口が増え、やりとりの手間がかかる

メーカーは、自社媒体のみを取り扱っていることから、提案できる媒体数が少ないという特徴があります。 
自社媒体の効果的な活用方法の提案はできても、どの媒体に掲載すべきか、といった点で客観的な意見を得られない可能性があるのです。
そのため、自社媒体の情報やノウハウを熟知している一方で、他媒体への知識が不足しているケースがあり、複数媒体を比較検討したい場合には不向きともいえます。

さらに、複数媒体を掲載する場合、各媒体の営業担当に相談をする必要があり、やりとりの手間が増えることから、時間的コストが発生するというデメリットも挙げられます。 

求人広告代理店に依頼するメリット・デメリット

続いて、求人広告代理店に依頼する場合のメリット・デメリットを紹介します。 
前述した直販のメリット・デメリットと比較をすることで、依頼する企業の選定に活かしましょう。 

求人広告を代理店に依頼するメリット

• 企業の採用課題、採用ニーズ、採用時期に適した媒体選定が可能 
• メディアミックスを利用することで、高い求人効果が期待できる 
• 窓口が一元化できるため、やりとりをスムーズに行うことができる 

代理店はメーカーと比較して、取り扱う媒体数が多いことが特徴とされています。 そのため、雇用形態や業種、職種、エリア、掲載時期などの採用ニーズや課題に応じた媒体選定を行うことが可能です。 代理店側としても、1つの媒体に固執をする必要がないため、顧客志向のフラットな目線での提案を受けることができるでしょう。 

また、一度に複数媒体の比較検討がしやすい点から、代理店はメディアミックスを活用した採用活動にも向いています。近年では「求人広告＋イベント＋SNS広告」や「求人広告＋ダイレクトリクルーティング」など、複数チャネルを組み合わせた採用手法も一般化しています。
代理店を利用することで、各媒体の営業担当とのやりとりが一元化され、打ち合わせの手間などを減らすことも可能となります。 

また、ATS（採用管理システム）や採用サイトとの連携を含めた提案が可能な代理店も増えており、応募管理や歩留まり改善、採用データの分析まで支援を受けられるケースもあります。

求人広告を代理店に依頼するデメリット

• 自社内で完結しない問題が生じた場合、対応に時間がかかる可能性がある
• サービスや提案の質が代理店によって異なる

代理店は、自社媒体を運用しているわけではないため、媒体側への確認や審査対応が必要なケースでは、自社内だけで完結できない場合があります。
直販と比べて仲介する部署が多くなる分、対応に時間がかかってしまう可能性があります。 

また、代理店の企業規模は大小さまざまであることから、サービスや提案のクオリティが大きく異なります。 
現在、代理店は全国各地に存在していますが、選定を誤ると、自社に合わない提案や十分なフォローを受けられないケースもあります。

特に近年は、求人媒体ごとの特性だけでなく、運用改善ノウハウによって成果が変わるケースも増えています。単なる“掲載代行”ではなく、“採用パートナー”として相談できるかも重要です。

失敗しない求人広告代理店の選び方

デメリットでも挙げたように、代理店は企業によってサービスやクオリティに差が生じる場合があります。 
以下のようなポイントに注目し、適切な求人広告代理店選びを行いましょう。 

【POINT1】「法人代理店」or「個人代理店」

求人広告代理店には「法人」と「個人」があります。 
一概にどちらが良いということはありませんが、公的にも信頼度の高い法人代理店の方が安心感は強いでしょう。 

【POINT2】取り扱っている媒体数

多くの求人媒体を比較検討したうえで、自社に最適な媒体選定した方が効果の見込みが高くなります。 
そのため、求人広告代理店の取り扱い媒体数は、ある程度多い方が望ましいといえます。 

【POINT3】営業担当のレベル

「最低限のビジネスマナーはできているか」、「質問に対する適切な回答はできているか」、「やりとりのレスポンスは良いか」などを判断基準としましょう。 

打ち合わせの際のヒアリング時間が短い場合には、注意が必要です。 
求人広告を掲載するにあたり、職種や勤務時間、給与といった基本的な募集条件だけでなく、募集の背景、求めるターゲット人物像、競合企業との差別化ポイントまで細かくヒアリングしてくれているか、チェックしましょう。

【POINT4】掲載前後のフォロー体制

求人広告は掲載することが目的ではありません。 
一般的には、掲載開始〜掲載終了までの間に、応募数・クリック率・閲覧数などの効果確認や、原稿改善・運用改善などの提案が行われます。
掲載を開始した途端、何も連絡がないという場合は、代理店の変更を検討したほうがよいかもしれません。 

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まとめ

求人広告のメーカーと求人広告代理店の違いについて、取り扱い媒体などに違いはありますが、一概にどちらが良いということはありません。 
どこに依頼するかを検討する際は、自社の採用課題を理解してくれる企業かどうかを踏まえ、媒体選定・運用改善・効果検証まで伴走してくれるかどうかが重要です。どのような採用がしたいのか、求人広告を出す目的を明確にしたうえで、自社に適した企業を選定しましょう。